Newsニュース
コンパクトEV「BYD DOLPHIN」2023年9月20日（水）より発売
電気自動車販売台数世界No.1（※1）のBYD、日本発売モデル第2弾
コンパクトEV「BYD DOLPHIN」、
363万円（消費税込み）～で2023年9月20日（水）より発売
BYDの日本法人であるBYD Auto Japan株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：東福寺 厚樹、以下 BYD Auto Japan）は、日本発売モデル第2弾となるコンパクトEV「BYD DOLPHIN（読み：ビーワイディードルフィン）」の全国メーカー希望小売価格を363～407万円（消費税込み）とし、本日2023年9月20日（水）より全国のBYD正規ディーラー（店舗／開業準備室）を通じて販売を開始いたします。
| （※1） | 電気自動車＝EV/PHEV/FCVの総称で2022年1〜12月期の販売台数 出典：マークラインズ(株) |
【高まる「コンパクトEV」への期待】
日本政府は2035年までに国内の乗用車新車販売で電動車の比率を100%とする目標を掲げており、電動化が急務となっています。経済産業省は、2030年までに15万口としていたEV充電器設置目標を倍増させ、30万口にまで引き上げる新たな指針案（※2）を示すなどEV充電設備の拡充に向けた取り組みが活発になっています。
東京都は、都内の集合住宅において、2030年までに6万器基のEV充電器を設置することを目標に掲げており、2025年からは新築マンションにEV充電器の一定規模の設置を義務付けるなど（※3）、充電インフラの整備が加速度的に進むと考えられ、それに伴いEVの普及も進むと予測できます。また、集合住宅が多い都市部では、機械式駐車場を利用するシーンが多くあるため、全高1,550㎜以下といったサイズ制限をクリアするコンパクトEVのニーズが高まると見込まれます。
一方、戸建て住宅に住み、敷地内に駐車場を確保しやすい地方では、自宅にEV充電設備を整備しやすい環境であるため、都市部同様にEVの普及が見込まれます。また、都市部と比較して1世帯あたりの自家用車保有台数が多い（※4）ことから、普段使いに適した“生活の足”として小回りが効くコンパクトEVは、2台目以上の車に求められるニーズに応えるものとして期待が寄せられています。
実際に、EVの購入意向層が検討するボディサイズとして「コンパクト」が最も多く選ばれるなど（※5）、都市部や地方問わず、コンパクトEVカテゴリへの期待が高まっています。
| （※2） | 経済産業省「充電インフラ整備促進に向けた指針（仮称）の案について」 |
| （※3） | 東京都マンションEV充電器情報ポータル |
| （※4） | 一般財団法人 自動車検査登録情報協会「自家用乗用車の世帯普及台数」 |
| （※5） | 調査概要：EV車に関する調査 日時：2023年8月18日～8月22日 調査対象：EV以外の自家用車を保持する全国の20～60代男女 調査方法：インターネットによる任意回答 回答者数：1,000名 |
【コンパクトEV「BYD DOLPHIN」について】
■ コンパクトEVとしての高い実用性
「BYD DOLPHIN」は、全長4,290mm×全幅1,770mm×全高1,550mm、ホイールベース2,700mmのコンパクトEVです。日本市場向けに全高を1,550mmに調整しており（他市場は全高1,570mm）、日本の一般的な機械式駐車場に設けられているサイズ制限をクリアしているほか、ロングホイールベースによる広い車内空間と、最小回転半径5.2mの優れた小回り性能を両立しています。
また、バッテリー容量44.9kWhで一充電あたりの航続距離が400kmの「BYD DOLPHIN」と、バッテリー容量58.56kWhで一充電あたりの航続距離が476kmの「BYD DOLPHIN Long Range」の2つのグレードをラインナップしており、街乗りから遠距離移動まで、お客様のライフスタイルに合わせた選択が可能です。（いずれもWLTC値自社調べ）
さらに、車両から電気を取り出すV2LとV2Hに対応しているため、アウトドアシーンをはじめとするさまざまなシーンで活躍します。給電器を繋げばご家庭に電力を供給することができるため、災害時の非常用電源として活用することも可能です。
■ 安心・安全を支える装備と機能
「BYD DOLPHIN」は、グレードを問わず、ADAS（先進運転支援システム）において、同一車線内走行支援のナビゲーションパイロットや死角をサポートするブラインドスポットインフォメーション、自動緊急ブレーキシステムなど、充実した機能を標準で装備しています。
特に、「BYD DOLPHIN」の特徴的なアクティブセーフティ機能として、以下の5つが挙げられます。
| ドライバー注意喚起機能 | 運転時間や走行速度などの運転状況と、ステアリングセンサーのデータをアルゴリズムで分析し、一定の疲労度が検出された場合、ディスプレイに警告を表示し、ドライバーに休憩を促します。 |
| 幼児置き去り検知システム | ミリ波レーダーにより、車内に生命体が取り残されていることを検知した場合、ライトの点滅とホーンでオーナーや周囲の人々に知らせます。 |
| 誤発進抑制システム | 車速10km以下の発進時や低速走行時に、進行方向3m以内に障害物がある場合、アクセルペダルの踏み込みを抑制します。 |
| フロントクロストラフィックアラート | 発進時や交差点への進入時に、左右から接近する車両を検知しアラートを発出するもので、衝突の危険があると判断される場合には自動でブレーキをかけます。 |
| フロントクロストラフィックブレーキ |
上記の他にも、「BYD DOLPHIN」は両グレードで充実した安全・運転支援システムを標準搭載しています。詳細は、【参考資料１：BYD DOLPHIN 主要諸元・主要装備一覧】をご参照ください。
■ あらゆる人に親しみやすいインテリア＆エクステリアデザイン
「BYD DOLPHIN」は、海洋生物の自由さや美しさから着想を得たデザインフィロソフィーのもと開発されたBYDの乗用車シリーズ「海洋シリーズ」の最初のモデルとして、2021年8月に中国で発売されました。
エクステリアは、可愛らしさと人懐っこさを感じさせるイルカのような丸みを帯びたボディラインと、イルカが海面から飛び出てくるときの躍動感を表現した2本の大胆なウエストラインが特徴で、親しみやすさと力強さを感じさせます。インテリアは、滑らかで広がりのある曲線でデザインされており、モダンでダイナミックな車内空間を演出しているほか、なだらかに起伏を繰り返す穏やかな波を連想させるダッシュボードや、イルカのフィンをモチーフにしたドアノブなど、遊び心が散りばめられています。
■ BYD DOLPHIN 主要諸元
| BYD DOLPHIN | BYD DOLPHIN Long Range | |
|---|---|---|
| 駆動方式 | FWD | |
| 車両重量 | 1,520kg | 1,680kg |
| 全長／全幅／全高 | 4,290mm／1,770mm／1,550mm | |
| ホイールベース | 2,700mm | |
| 乗車定員 | 5 | |
| モーター出力／トルク | 70kW／180N·m | 150kW／310N·m |
| 電池容量 | 44.9kWh | 58.56kWh |
| 航続距離（WLTC値 自社調べ） | 400km | 476km |
| フロントサスペンション／リアサスペンション | マクファーソンストラット／ トーションビーム | マクファーソンストラット／ マルチリンク |
| 全国メーカー希望小売価格（消費税込み） | 363万円 | 407万円 |
【今後の展開】
BYD Auto Japanは、2025年末までに100を超えるショールームを備えた店舗を全国に作ることを目標に掲げています。現在、本格的なショールームは備えていないものの、試乗や購入に関する相談および購入後のアフターサービスの受付などが可能な開業準備室を含めると、全国48の拠点の開業が決定しています。詳細は、WEBサイトをご参照ください。
BYD Auto Japanは、ブランドパーパスに掲げる「eモビリティを、みんなのものに。」のもと、全国のBYD正規ディーラーを通じて乗用車の販売やアフターサービスを提供することにより、すべてのお客様にとって快適かつ安心のカーライフをサポートする体制づくりを構築するとともに、eモビリティを身近なものとすることで、より良い暮らしとより良い未来の実現に貢献してまいります。
【BYD Auto Japan株式会社について】
BYDの日本法人 ビーワイディージャパン株式会社の100%出資子会社として設立したBYD Auto Japanは、日本におけるBYDの乗用車販売サービス専業会社です。
| 社名 | BYD Auto Japan株式会社（英名：BYD Auto Japan Inc.） |
| 本社所在地 | 神奈川県横浜市神奈川区金港町1番地7 横浜ダイヤビルディング19F |
| 事業内容 | BYD製乗用車の販売、アフターセールスおよびその他関連業務 |
| 代表取締役社長 | 東福寺 厚樹 |
【BYDグループとは】
BYDは、1995年に中国・深圳で創業し、ITエレクトロニクス、自動車、新エネルギー、都市モビリティの4つの領域で事業をグローバルに展開しています。バッテリーメーカーとして創業した背景から、バッテリーはもとより、モーターやコントローラーなど電気自動車のコアとなる技術を自社開発・製造しています。特に、自動車事業においては、世界70超の国と地域、400超の都市に電気自動車を展開し、中国国内では9年連続でNEV販売台数第1位（※6）となりました。さらに、2022年には電気自動車販売台数世界No.1（※1）となりました。
| （※6） | 出典「Global EV Outlook 2020」 |
以上
※本リリースの掲載内容は画像を含め、2023年9月20日（水）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。