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「Japan EV of the year 2023」で「BYD DOLPHIN」が最高ランクの「グランプリ」を「BYD ATTO 3」が「優秀賞」を受賞
BYDの日本法人であるBYD Auto Japan株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:東福寺 厚樹、略称:BAJ)が国内で販売する2モデルが、「Japan EV of the year 2023」(以下:ジャパンEVオブザイヤー)で、それぞれ最高ランクの「グランプリ」と「優秀賞」を受賞。2024年3月1日(金)、東京・品川で行われた授賞式で、主催者から記念の盾が贈られました。
今回受賞したモデルは、BYDのコンパクトEV「BYD DOLPHIN」とミドルサイズSUVのEV「BYD ATTO 3」です。最高ランクの「グランプリ」を受賞した「BYD DOLPHIN」の総得票数は、241ポイントで、「優秀賞」を獲得した「BYD ATTO 3」の総得票数は145ポイントでした。授賞式では、BYD本社のアジア・パシフィック代表で、ビーワイディージャパン株式会社の代表取締役社長を務める劉 学亮が、「グランプリ(BYD DOLPHIN)」の記念盾を、日本国内でBYDの乗用車事業を統括するBYD Auto Japan株式会社の代表取締役社長 東福寺 厚樹が、「優秀賞(BYD ATTO 3)」の記念盾を受け取りました。
「ジャパンEVオブザイヤー」は、ENECHANGE(エネチェンジ)株式会社(本社: 東京都中央区 代表取締役CEO: 城口洋平)とEVsmartブログが共催。ともに日本のこれからのEVとEV充電器の普及を目的として開催しているもので、今回で2回目を迎えます。今回の授賞についてEVsmartブログ編集部は、「300万~400万円台の手の届きやすい価格でありながら、EVとしての高い性能を備え、車両を選ぶ上で価格と性能のバランスが重視されていることがうかがえる。」と評価しています。
■ 受賞理由(主催者発表)
最高ランクの「グランプリ」を受賞した「BYD DOLPHIN」
「BYDによる第2弾のEVとして2023年9月に日本市場に登場。バッテリー容量44.9kWhのスタンダードモデルが363万円。バッテリーが58.56kWhと大容量で出力やトルクも高めたロングレンジモデルは407万円でありながら先進運転支援機能のような装備も充実しており、コストパフォーマンスの高さが多くの方に評価されました。このほか、グローバルモデルの車高が1570mmだったものを、日本の立体駐車場に入れやすい1,550mmに下げるなど、国内市場に合わせた丁寧なローカライズを施している点も好評でした。」
「優秀賞」を受賞した「BYD ATTO 3」
「BYDの日本進出第1弾で投入されたコンパクトSUVタイプのEVです。バッテリー容量58.56kWh、 先進運転支援機能や電動パワーシートなどの快適装備がほぼフル装備で、価格は440万円(※1)。国のCEV補助金が、発売当初は65万円だったものを型式認定を取得して85万円に増額。BYDが日本市場に賭ける「本気」を示す1台であり、充実装備とコストパフォーマンスのインパクトが多くの支持を集めました。」
(※1) | 2024年3月1日(金)よりアップデート版BYD ATTO 3として、全国メーカー希望小売価格450万円(消費税込み)に価格改定。 |
「ジャパンEVオブザイヤー」の詳細については、以下のURLからご確認ください。
Japan EV of the year 2023|2023年の顔となるEVをみんなで決めよう! (enechange.jp)
【BYD Auto Japan株式会社について】
BYDの日本法人 ビーワイディージャパン株式会社の100%出資子会社として設立したBYD Auto Japanは、日本でのBYD製乗用車の販売およびサービスを専業に行う会社です。
社名 | BYD Auto Japan株式会社(英名:BYD Auto Japan Inc.) |
本社所在地 | 神奈川県横浜市神奈川区金港町1番地7 横浜ダイヤビルディング19F |
事業内容 | BYD製乗用車の販売、アフターセールスおよびその他関連業務 |
代表取締役社長 | 東福寺 厚樹 |
【BYDグループとは】
BYDグループは、中国・深圳に本社を置くグローバル企業であり、環境に優しい世界を追求するためのイノベーションを提供しています。1995年にバッテリーメーカーとして創業したBYDは現在、ITエレクトロニクス、自動車、新エネルギー、都市モビリティといった多様な領域で事業を展開しています。特に自動車分野では、現在6大陸、70以上の国と地域、400以上の都市で電気自動車を展開しており、独自の技術で開発したブレードバッテリーやe-Platform 3.0といった最先端のテクノロジーを強みにしています。また、世界的に高まりつつあるEVシフトに先駆け、新エネルギー車(EV、PHEVを含む)の生産を積極的に進めたことで、世界でもトップランナーとしての躍進を始めています。