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2025年の総輸出台数は4,234台、世界シェア24％を獲得 BYD、電気バス輸出で3年連続世界No.1を達成 日本導入から10年で累計納車台数500台突破へ
- 2025年、BYD製電気バスの輸出台数は4,234台に達し、世界市場シェア24％を獲得。EVバス輸出では3年連続世界No.1達成。
- 日本市場ではBYD製電気バス導入10周年を迎え、累計納車台数が500台を突破
- 欧州市場では累計5,000台目となるBYD製電気バスをデンマークにて納車
<2026年1月：中国・深圳発>
中国客車統計情報網の最新データによると、2025年、BYD製電気バス（以下：EVバス）の輸出台数が4,234台（前年比18.2％増）に達し、市場シェア24％を記録。輸出されたEVバスの4台に1台がBYD製のEVバスとなりました。
1年間に4,200台を超えるEVバスを輸出した企業はBYDのみ※1であり、輸出台数・市場シェアの分野でBYDは、3年連続で世界No.1※1となりました。
※1 中国客車統計情報網2026年1月調査
■最新の第三世代EVバス専用プラットフォーム「e-BUS Platform 3.0」
BYDは、EVバスの技術分野でも大きく前進しています。2025年9月16日には、中国・杭州で最新の第三世代EVバス専用プラットフォーム「e-BUS Platform 3.0」を世界初公開し、商用車分野における電気バスの可能性をさらに拡大しました。このもっとも新しい「e-BUS Platform 3.0」は、世界初の量産型1000V高電圧アーキテクチャ（駆動系、充電・配電、空調システムなどもすべて1000V対応）※2にする大きな反響を呼びました。このようにBYDは、今後も高性能、高効率なEVバスの供給を通じて、世界各地の持続可能な公共交通の発展に貢献していきます。
※2 高電圧アーキテクチャは、各エリアによって電圧、充電機器などの仕様が異なります
■2025年、日本市場へのBYD製電気バス導入10周年、累計納車台数も500台を突破
2025年、日本市場ではBYD製EVバスの導入から10周年の節目の年を迎えました。これを記念して、日本のBYD商用車部門は同年10月に開催されたJapan Mobility Show 2025に初出展し、これまでの歩みと実績に加え、最新技術を広く紹介しました。2025年度末時点での日本市場における累計導入台数は503台に達し、国内EVバス分野での市場シェアは、約6割を占めています。近年では、路線バスやコミュニティ・バスでの利用に加え、大学の送迎用といった自家用用途にも需要が広がり、BYD製EVバスを活用するシーンも多様化が進んでいます。また、すでにBYD製EVバスを導入されているお客様からの追加導入も増加傾向にあるなど、長期運用を前提としたBYD製バスの高い品質と耐久性、サービス体制など広範囲にわたる評価も高まっています。
日本市場での2025年の主な導入事例
- 静岡県：遠州鉄道株式会社様
県内初となるBYD製大型EVバス「K8」を導入。 - 東京都：関東バス株式会社様
武蔵野市のコミュニティ・バスである「ムーバス30周年記念事業」として、小型路線バス規格の同「J6」を導入。 - 大阪府：龍谷大学様
大阪ガスオートサービス株式会社が、大学送迎用として「K8」を導入。
BYDとしては初となる自家用用途としての導入。
■欧州市場：複数国でBYD製EVバスの導入が進展
欧州市場では、英国、ドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、ノルウェーなどでBYD製EVバスの導入が進んでいます。ドイツでは市場シェアの15％を獲得し、BYD製EVバスは、中国ブランドとしてトップクラスの実績を達成しました。また、デンマークでは記念すべき5,000台目のBYD製EVバスを納入しました。
■アジア太平洋・南米市場での展開
アジア太平洋地域では、日本、シンガポール、韓国、インドなどでもBYD製EVバスの導入が進んでいます。現在、シンガポールでは300台以上が運行中で、60％を超える市場シェアを占めています。南米市場では、コロンビア、ブラジル、チリ、ウルグアイなどでBYD製EVバスが運行されており、コロンビアでは累計1,500台以上、97％の市場シェアを獲得しています。
【BYD（比亜迪/BYD Company Limited）について】
1994年に充電式バッテリーメーカーとして設立。現在は自動車、軌道交通、新エネルギー、エレクトロニクスの4事業を展開し、世界6大陸・110以上の国と地域・400以上の都市でゼロエミッションエネルギーソリューションを提供。香港と深圳証券取引所に上場、フォーチュン・グローバル500企業。詳しくはhttps://www.bydglobal.comをご覧ください。
【参考資料】本資料はBYD（中国・深圳）が発表したプレスリリースを日本語に抄訳したものです。
本資料の正式言語は英語であり、その内容および解釈については当言語が優先します。
※本リリースの掲載内容は画像を含め、2026年1月21日（水）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。